なつカフェレシピ

地場産業体験：一関の小学生「腸詰め」に挑戦



「来て・見て・発見　一関おもしろ館」実行委員会（佐藤賢司会長）は、春休み体験バスツアーを一関市内の事業所などで行った。春休み中の小学生と保護者が３コースに分かれてバスで移動、実行委メンバーの事業所や店舗などを交代で訪れ、地場産品の製造体験や見学を実施、参加者が産業に理解を深めた。

　訪れたのは、手焼きせんべい（佐々木製菓）やアイスクリーム作り（ポラーノ）、ビール工場（世嬉の一）、こけしの絵付け（高長木芸）、ソーセージの腸詰め（一関ミート）など９カ所。

　このうち同市萩荘の一関ミートで行われたソーセージの腸詰め体験に参加した３２人は、同社の石川貴浩さん（３８）の指導で、羊の腸をソーセージの形に整える作業に挑戦した。

抜粋　毎日新聞

・コメント
　都会の子供達は、なかなかこういった機会には恵まれませんね。スーパーやおもちゃ屋さん、電気屋さん等、生産技術や運送、販売などの社会構造を、表面上しかみない人工的な社会で育った子供達は自分の身の回りで起こっていることの大半が理解できていないと思います。

　こういった機会があれば、本当に自分達は生かされていると実感できるし、本当の意味での生きるための教育になると思います。私も体験学習は大好きです。

高槻市教委ＨＰで紹介　「料理の参考に」好評<　学校給食レシピ集



高槻市教委が、市ホームページ（ＨＰ）で公開する「学校給食レシピ集」が好評だ。実際に献立になったメニューの中から毎月数品ずつ追加し、１００品を超えた。市民から「参考になる」との声が寄せられ、アクセス数は１日平均約１００件。市教委は「栄養バランスや作りやすいよう心がけているので、手作り料理の参考になれば」と話している。

　献立表は、各児童の家庭に配布しているが、保護者から「作り方が知りたい」との要望が多く、２００４年度からＨＰ上での公開を始めた。市教委と各小学校の栄養士２３人が毎月考える献立のうち、関心の高そうなメニューや新作を選ぶ。

　レシピは「ゴーヤのかきあげ」「トマトシチュー」など多彩。現在は１０８品で、児童からアイデアを募って選ばれた２品も含まれている。各メニューをクリックすると、完成品の写真、材料、作り方の手順や、調理のコツも添えられている。

　「子どもたちが、どんな料理を食べているのかよくわかる」といった保護者の声や、「毎日の料理の参考に」（独身男性）、「懐かしい味で、とてもおいしかった」（４０歳代女性）など思わぬ反響もあるという。

抜粋　読売新聞

・コメント
　給食って栄養士さんが考えているから非常にバランスがいいです。昔なつかしの味から最近のメニューまで、幅広くカバーしています。

　単身者には是非オススメします♪。

参考　学校給食レシピ集

キャベツ・サトイモ６割減　中国野菜　輸入週ごとに減少

中国製ギョーザ中毒事件が発覚した一月末以降、中国からの野菜の輸入が激減していることが、農林水産省がまとめた植物検疫統計（速報）で分かった。特に、二月の第三週（十七－二十三日）の輸入量は前年同期比で６０・８％減の四千三百三十一トンと大幅減。事件の影響で消費者の「中国離れ」が進んでいることや、中国側が検疫を強化していることが原因とみられる。

　統計によると、第一週は１６・４％減の九千九百十一トン、第二週が４３・５％減の六千四百六十一トンと、週ごとに下げ幅は拡大。三週間の合計では３９・７％減の二万七百四トンになった。市場関係者は「回復には二、三カ月以上はかかるのではないか」と心配する。

　三週間合計の品目別の減少幅をみると、下げ幅が大きかったのはキャベツが６６・７％、サトイモが６５・７％。主要十品目のうち輸入量の多い順でトップのタマネギは３０・４％減、二位のショウガが１５・３％減、三位のネギが３４・４％減。

　中国からの野菜の輸入は、全野菜輸入量の約五割を占めており、特にネギやサトイモなどは輸入のすべてが中国産で、国産野菜の価格上昇が懸念される。実際に、東京都中央卸売市場ではネギの二月の価格が一月に比べ二割高になるなど影響が出始めている。

　東京・築地市場の卸売関係者は「事件以降、得意先から中国産を国産に替えたいという注文が増えている。大手スーパーも中国産を控えている」と、食品業界と消費者の「中国離れ」を説明する。

　また、漬物の大手卸売業者は「一週間ほど前から急に中国産の野菜が入ってこなくなった。今は国産に切り替える作業で大わらわの状態」と話しており、中国側の検疫強化で入荷がなくなっていることも原因のようだ。

抜粋　東京新聞

・コメント
　大きく問題になっている中国産製品、いい加減な態度で臨んだ結果がこれです。責任を明確にしようとしないその態度に、日本ならず世界各国から中国製品が非難され、貿易量が減っていっています。

　責任を取りたくない気持ちは分かりますが、証拠も出さずに詭弁を弄して突っぱねるなんていうやり方は、大人ではありません。中国も検疫強化で対応していますが信頼性は低いと思われても当然です。

　経済活動において一番大切な、信用を失っています。これをかばうかのごとく軍事力や政治的圧力をかけてくるようなら、一等国とは誰も認めてくれないでしょう。

　本当に大切なものは何か？を見極める力が、追求する方、されるほうに求められているのです。信頼はそうして作られていくのですから。

「関サバ」消えた　漁獲激減「このままでは幻の魚」　地球温暖化や乱獲が影響？



大分市佐賀関で水揚げされる高級魚、関サバの漁獲が激減している。地球温暖化の影響も指摘されており「このままでは幻の魚になってしまう」と危ぶむ声も出始めた。

　漁期は秋から春先までだが「今季は全く釣れない日もあった。日に１人平均、２匹程度か。原油高で燃料費も出ない」と上野孝幸支店長。２００３年度に２４１トンあった漁獲量は、０６年度には９９トンと急減、０７年度は「さらに下回りそう」という。

　漁師の減少も深刻だ。１９８４年に６４８人いた正組合員が現在は３７２人。年齢も６０～７０代が中心で、関係者は危機感を募らせる。

　関サバの漁場は、大分県臼杵、津久見両市の巻き網漁業者でつくる臼津旋網（まきあみ）連絡会の漁場と重なっており、上野支店長は「巻き網漁も不漁の一因。許可海域の北限ぎりぎりの浅瀬にまで来て捕り尽くす。これでは魚も育たない」と批判する。

　これに対し同連絡会の吉良康道事務局長は「浅瀬では網が破れるので操業していない。事実無根だ」と反論。その上で「巻き網によるマサバ漁も、昨年は４～１２月で１７・６トンと、２００６年度の５分の１。温暖化などで潮流が大きく変動しているようだ」と環境要因を指摘した。

抜粋　MSNSANKEINEWS

・コメント
　地球温暖化は生態系に大きなダメージを与えることはご存知だと思いますが、データ的には観測地点が多すぎて、要因も様々なので正確さに欠けるところがあります。

　しかしながら、海洋資源のカロリーベースでは明らかに値段が高騰しているのが、データで証明されていますので、何らかの対策を講じねばなりません。

　私達がグルメの名の下に、贅沢しすぎたのでしょうか？持続可能な社会をめざして皆が参画しなければ、地球環境が保全できない時代にきているのかもしれません。

梅酒の日本一競う　大阪天満宮で１３０銘柄



　梅の名所として知られる大阪市北区の大阪天満宮で３日、梅酒の日本一を決める「天満天神梅酒大会」が始まった。

　全国各地の酒造会社約９０社が約１３０銘柄を出品。来場者が試飲して最も気に入った銘柄に投票。投票で選ばれた上位１０銘柄を、最終日の９日にソムリエやバーテンダー計５人が審査して順位を決定する。

　日本一に選ばれた銘柄は大阪天満宮から「天下御免梅酒」の称号を受ける。

　大阪天満宮を「梅酒の聖地」にしようと、この時期に開かれる梅祭りに合わせ地元商店主らが昨年から始めた。

抜粋　MSNSANKEINET

・コメント
　梅酒は私も大好きです。リキュールの中でも、喉の渇きを止め、暑気払いや疲労回復に非常に良く、また体を温める。梅とアルコールの殺菌効果で、生水に少量落とすと毒消しにもなるといった健康的なイメージがありますが、実は結構糖分が多く、飲みすぎには注意です。
　

日本一おいしい納豆は？－「全国納豆鑑評会」が金沢で開催



全国の納豆製造メーカーで構成される全国納豆共同組合連合会（全納連、東京都台東区）は2
月15日、2008年度の納豆日本一を決める「第13回全国納豆鑑評会・石川大会」を金沢エクセルホテル東急（金沢市香林坊2）で開催した。

　鑑評会は、毎年「全納連」に加盟する全国の納豆メーカーが、自社商品の納豆を持ち寄り、「納豆日本一」を決定するもので、第1回の東京大会を皮切りに全国で毎年開催されている。13回目の今大会は金沢での開催となった。

　審査は、研究者や文化人、農水省関係者などから成る19人の審査員が「味」「色」「形」「香り」「糸引き」の5項目を5段階評点で審査を行い、入賞者には、受賞した商品パッケージに同鑑評会での受賞を明記する特典が与えられる。今大会の納豆製品の出展数は120点。

　最優秀賞となる「農林水産大臣賞」には、菊水食品（茨城県）の「海洋ミネラル納豆ミニ2」が選ばれた。また、「北陸農政局長賞」が特別賞として「高橋商店」（新潟県）の「新潟納豆国産大粒」に与えられた。そのほか、「大粒・中粒部門」と「小粒・極小粒部門」の各部門から4点ずつ、合計8商品が優秀賞や優良賞として選ばれた。

　審査員によると、「毎年技術が向上しており、今年も全体的に高レベルのものが多く優劣付けがたかった」といい、その中の一人である食文化史研究家の永山久夫さんは「素材そのものを丸ごと食べられる納豆は、健康志向が大きな背景となって今後、日本以外の市場でもさらに多く食べられていくだろう」と話している。

抜粋　金沢新聞

・コメント
私も納豆は大好きです。最近色々な豆製品がでてますね。日本の食技術には驚かされるばかりです。この技術は世界に持っていくべきだと思います。
経済産業省も日本のグルメを世界に発信するための施策を講じて日本を売りこんでいくぐらいの戦略を立てて欲しいものです。

日本の食料自給率、３９％　輸入依存脱却遠く



　中国製冷凍ギョーザ中毒事件は、中国など海外からの輸入食品に依存する日本の「食」の危うさを印象づけた。日本の食料自給率は先進国で最低水準の３９％。事件をきっかけに、「値段は高いが安全」な国産食料への志向が強まり、自給率引き上げ論議も活発になっている。だが、消費動向や生産・流通の構造を変えるのは容易でなく、政府が目指す自給率アップには多くの難問が立ちはだかっている。

　「ＢＳＥ（牛海綿状脳症）や野菜の残留農薬など、これまでも輸入食品の安全性は何度も問題になったが、（低下した）自給率は変わらなかった。自給率アップはそれくらい大変だ」。農林水産省幹部はギョーザ事件が国産増産の「追い風」になるとの見方に疑問を呈した。

　１９６０年代初めに８０％近かった日本の食料自給率は０６年度に３９％にまで落ち込んだ。日本人の食生活が変化し、自給が可能なコメの消費量が減る一方、輸入依存度が高い畜産物や油脂類の消費が増えたことが主因だ。

　また、近年はデフレ経済下、海外の安価な食品が歓迎された。中でも中国からの農水産物の輸入が急増し、米国に次ぐ２位となった。９８年に７７１２億円だった輸入は０６年には１兆２２３２億円と６割近く伸びた。輸入全体に占める中国産のシェアも１０・２％から１５・１％に上昇した。

　今回問題となった日本たばこ産業（ＪＴ）の生産拠点は、生産委託も含めると国内よりも海外の方が多い。海外２６拠点のうち１７拠点が中国だ。外食大手のすかいらーくでは事件後、メニューの一部で中国産食材の取り扱いを一時やめたが、グループの店舗で使う中国産食材は２６０品目にも上る。

　「食料自給率が低い日本では中国産の加工食品や原料なしには食卓が成り立たない」（食品卸最大手の菱食の中野勘治副社長）のが現状だ。大手食品幹部は「農産物や魚介類など豊富な食材が手に入るうえ、人件費が日本に比べて格段に安い。中国での生産は不可欠だ」と語る。

　しかし、ギョーザ事件で「安さと引き換えに安全を犠牲にはできない」との声が出て、食料を海外に頼りすぎることへの不安も国民の間に広がってきた。さらに、一昨年から小麦などの穀物価格が高騰し、「日本が将来、十分な食料を調達できなくなる可能性」も杞憂（きゆう）ではなくなっている。

　農水省は０５年策定の「食料・農業・農村基本計画」で、１５年度に自給率を４５％に上げ、将来的には５割以上にする目標を定めた。目標を実現するため▽食育の実践と、地域の産品を地元で消費する「地産地消」の推進▽国産農産物の消費拡大▽需要に即した農業生産－－などの対策を打ち出した。

　自給率の４０％割れが判明した昨年からは、テレビＣＭでコメを食べるよう国民に呼びかけるなど国産食料のＰＲに懸命だ。

　だが、安くて手軽な輸入食品、加工食品への消費者のニーズは根強い。全国消費者団体連絡会の神田敏子事務局長は「高齢者、１人暮らし世帯、収入の少ない若者などさまざまな生活様式があり、安い食品を否定するわけにはいかない。輸入品も国産品も同様に安全を確保する必要がある」と話す。

　一方、農村では高齢化や農業従事者の減少が続く。コメは過剰生産だが、麦、大豆、飼料作物など自給率の向上に寄与する作物への転換は思うように進まない。自給率アップのカギを握る国内農業の足腰は弱いままだ。

海外主要国の食料自給率はどうか。自給率が上昇した例として知られるのは英国だ。６０年代には日本を大きく下回る４０％台だったが、８２年以降はほぼ７０％台で推移している。

　転機となったのは、欧州連合（ＥＵ）の前身、欧州共同体（ＥＣ）への加盟（７３年）だ。補助金を柱とするＥＣの農業保護政策の恩恵を受け、英国の農産物はそれまでよりも高い域内価格で取引されるようになった。７３～７８年に１トン当たりの小麦価格が約１・９倍に上昇し、農家の生産意欲を刺激した。加えて、ＥＣ加盟前の競争で経営基盤の弱い農家が淘汰（とうた）されていたこともプラスに働いた。

　東北大大学院経済学研究科の柘植徳雄（つげのりお）教授は「ＥＣ加盟効果は絶大で、８０年代には小麦の輸出国に転じた。だが、英国の主導で自給率が上がったわけではない」と話す。

　一方、日本同様に食料自給率の低下に直面しているのが韓国だ。７０年の８０％から徐々に低下し、０２年は４７％にまで落ち込んだ。韓国は７０年代に高度経済成長を達成し、９６年には経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）にも加盟。食生活は多様化し、畜産物など副食物の摂取量は日本と同水準となった。

抜粋　毎日.JP

・コメント
安さも、安全性も求めるのは非常に難しいことです。おいしいものや、手をかけたものが安く買い叩かれれば、誰もがやる気を失ってしまいます。

現在先進国のあらゆる国が、中国を初め発展途上国の安い労働力を雇って製品のコストを下げる努力をしています。本当にそのようなことが双方にとって幸せなのでしょうか？

ちゃんとした物には、それなりの値段をつけるのは当然で中国産であろうが国産であろうが、イタリア産であろうが適正価格があるはずです。

安いのにはそれなりの理由があるのです。基準があいまいで、自分で物の価値が判断できない人が増えていると思います。ブランド物や国産に頼るのもその典型です。

五感を使って、本物を見抜く力こそが偽装を見抜き危険を回避する王道です。無論いい加減なことをしている人が悪いのは当然です。しかし、何も予防もせず、被害を受けたからといって賠償を求めるのはある意味、無知をさらけ出しているようなものです。

生きる力というのは本当はこういった危険を自分で回避できる力なのかもしれません。学校や親はこういった力を子供に教える必要があるのではないでしょうか？

信頼できるのは残念ながら自分だけといった社会になりつつあります。悲劇は回避、予防できます。

食品表示の法令を一本化　国民生活審議会が「食の安心・安全」で報告書案

内閣府の国民生活審議会（首相の諮問機関）は１４日の総合企画部会で、食品表示関連の法令一本化や消費者情報のデータバンク設置などを盛り込んだ「食の安心・安全に向けた体制整備」に関する報告書案を提示した。関係府省の縦割り行政を解消し、福田内閣が掲げる「消費者重視」への政策転換を後押しする内容で、審議会は今後の議論を踏まえ、３月の最終報告に反映させる方針。中国製ギョーザ中毒事件を受けて政府は、「食の安全」対策を加速させる。

　現行の食品表示は、食品の種類によって食品衛生法、日本農林規格（ＪＡＳ）法、不正競争防止法など複数の法律に分かれており、所管官庁も厚生労働省、農林水産省など異なっている。

　報告書案はこうした現状について「省庁間で見解の相違、取り締まりの重複がみられる」と縦割り行政の弊害を指摘し、「消費者にとって分かりにくい」としている。そのうえで「関係法令を整理し、食品表示に関する一般法『食品表示法』（仮称）を新たに制定する必要がある」と提言している。表示の法令違反で不当利益を得た場合には、利益の剥奪（はくだつ）も検討すべきとしている。

　食品安全情報の集約については、消費者から保健所などに寄せられる情報を一元的に集約し、関係機関で共有するデータバンクを設け、情報を分析する専門官の配置を求めている。

　また、食品の品質劣化が早いものを示す「消費期限」と、劣化の比較的遅い食品の「賞味期限」とにわかれている現行の期限表示に関して、報告書案は「安全性を重視する『消費期限』を中心としつつ、『製造年月日』の併記も検討」としている。

　今回の中国製ギョーザ中毒事件で問題となった輸入加工食品については、農薬が含まれているかどうかも含めてモニタリング検査に追加すべきだとしている。

　さらに、対日輸出国からの輸入品で違反件数が多い食品がみられるケースは、相手国に対し安全衛生対策の強化を求めるべきだと提言。水際の検査では検疫所の体制は不十分とし、外部から専門家の採用など人員体制の強化を求めている。

　この日の部会では、消費者関連全般の情報の収集のあり方についても報告書案が示され、総合的な「統轄情報窓口」を設置し、迅速に対応するよう提言している。

抜粋　MSNSANKEIWEB

・コメント
現在責任の押し付け合いになっています。中国産のギョーザ問題です。誰が入れた入れないは確かに問題ではありますが、いまままで放置されてきた検査体制が一番の問題です。

日本国内産の食品品質ではありえない規格の商品が入ってくるこのグローバル時代に、ほとんど検疫体制がなっていないのは、ズサンといわざるをえません。

粗悪なコピー商品も売っている国からの輸入品なので、玉石混合なのは明白です。精査するのもコストの一つとしてとらえねばなりません。

いくら中国の政府が安全だと言い張っても、管理の体制もままならない状況では、疑いのまなざしは晴れませんし、実際に売れません。特に消費者はシビアです。

カップヌードル、再値上げを検討

即席めん最大手・日清食品の安藤宏基社長は１日、即席めんの再値上げを検討していることを明らかにした。

　日清食品は「カップヌードル」を含む即席めんを１月から１７年ぶりに値上げしたばかり。他の即席めんメーカーも相次いで値上げに踏み切っている。

　しかし、政府が輸入小麦の売り渡し価格を４月から３０％程度引き上げる方向で調整しているため、安藤社長は２月１日の記者懇談会で「（３０％引き上げが実施されれば、再値上げを）やらざるを得ない」と述べた。

　安藤社長は政府の小麦価格の引き上げ自体については「ある分は認めざるを得ない」と容認する姿勢を示したが、政府から購入する製粉会社に対し、一度に価格転嫁をするのではなく、段階的に行うように要請していると説明した。


抜粋　読売オンライン

・コメント

農林水産省は、４月からの輸入小麦の政府売り渡し価格を３０％前後引き上げる方向で調整にはいりました。基準になる昨年６月から今年１月までの平均輸入価格が、国際相場の高騰で大幅に上昇したため。小麦粉やパン、めん類などの価格にも波及することが予想されます。

　国内で消費される小麦の９割近くは輸入品で、ほぼ全量を政府が買い入れ、製粉会社に売り渡している。売り渡し価格は、原則として輸入価格に国内生産者への補助金に充てる費用などを上乗せして決める。豪州の干ばつや世界的な需要増加で輸入価格が上がったため、昨年４月と１０月にそれぞれ１．３％、１０％引き上げています。

　しかし、昨秋以降も輸出規制を始める国が広がるなどし、国際相場は更に急騰。輸入価格が売り渡し価格の１トン当たり５万３２７０円（主要５銘柄平均）を大きく上回る「逆ざや」になっています。

企業努力ではどうにもならない事態に発展しています。こういったときこそ政府の対応が問われるときなのですが、ガソリンに目が行ってしまっているようです。

同様に小麦を主原料とするパンや菓子メーカーなどで再値上げの動きが広がりそうです。家計の出来る範囲で被害を局限していきましょう。

メガシリーズ第3弾「メガたまご」「メガトマト」



「メガ」ブーム火付け役のマクドナルドの「メガたまご」と「メガトマト」が期間限定で発売されています。ボリュームたっぷりの自信作を投入する「メガ合戦」は今後も続きそうな気配です。

さっそくメガたまごからいただきます。

　

たまごが入っていて、肉は４枚！かなりのボリュームです。ちなみにキレイに持てません。ポロポロこぼしながら食べることになります。

続いてメガトマトです。

　

トマトがたっぷり入ってヘルシー♪というレベルではありません。ここでおなかいっぱいです。
ポテトはつけなくてよかったです。

甘いものは別バラです♪マックフルーリーを最後にいただきました。



気になるカロリーは・・・。怖いので調べませんでした♪